1688・タオバオで小ロット仕入れする前に確認したい5項目

1688やタオバオで小ロット仕入れを始めるとき、商品ページの単価だけを見て注文すると、国際送料や検品費を加えた段階で予算を超えたり、色・サイズごとの最低数量が合わなかったりすることがあります。初回発注では、安さよりも「日本で販売できる状態まで、いくら・何日かかるか」を確認することが大切です。

この記事では、1688・タオバオで小ロットを仕入れる前に確認したい5項目を、実務の順番に沿って説明します。副業、ネットショップ、Amazon・楽天・Yahoo!ショッピング・メルカリなどで中国商品をテスト販売したい方にも使えるチェックリストです。

先に結論

初回の小ロット仕入れでは、①着地原価、②色・サイズ別MOQ、③検品基準、④輸入規制と表示、⑤試験発注の合格条件を支払い前に決めます。5項目を数字と言葉で残しておくと、追加発注の判断が速くなり、同じ失敗も減らせます。

1688とタオバオは小ロット仕入れに向いている?

1688は工場や卸売業者が多く、数量をまとめたときに価格を抑えやすい一方、商品ページに表示された最低数量と、実際に希望する色・サイズの組み合わせが一致しない場合があります。タオバオは1点から購入できる商品が多く、サンプル確認や市場テストに使いやすい反面、販売者がメーカーとは限らず、同じ商品を継続して確保できるかの確認が必要です。

比較項目 1688 タオバオ
向いている用途 卸仕入れ、継続発注、OEM候補探し サンプル、少量テスト、品揃え確認
最低数量 商品・仕様・色ごとに要確認 1点から買える商品が比較的多い
確認ポイント 工場か卸か、単価条件、再生産 在庫、品質の継続性、同一品の再購入
注意点 中国語交渉と仕様確認が必要 小売価格のため数量次第では割高

どちらが優れているかではなく、最初はタオバオや1688の小ロットで品質と売れ方を確認し、数量が読めてから1688の卸条件やOEMへ進む、という使い分けが現実的です。

1688とタオバオから入荷した小ロット商品をまとめる中国倉庫
複数店舗の商品は中国倉庫でまとめ、数量・外装・配送条件を確認してから日本へ発送します。

発注前に確認する5項目

1.商品単価ではなく「着地原価」を出す

着地原価とは、商品が日本の販売可能な場所へ届くまでに必要な費用を、販売できる数量で割った金額です。商品代だけでなく、中国国内送料、代行手数料、検品・撮影・ラベル・梱包、国際送料、関税・輸入消費税、日本国内配送などを含めて考えます。

着地原価の基本式
(商品代+中国国内費用+代行作業費+国際送料+輸入時の税金+国内配送費)÷ 販売可能数量

例えば100個を発注しても、検品で5個が販売不可になれば、原価を割る数量は95個です。安い商品ほど送料や作業費の割合が高くなることもあるため、商品ページの単価だけで粗利を計算しないようにしましょう。見積もりでは、重量だけでなく容積重量、梱包後サイズ、航空便・船便それぞれの日数も確認します。

2.色・サイズ・型番ごとのMOQを確認する

MOQは最小発注数量です。「50個から」と書かれていても、5色を10個ずつ選べるとは限りません。色ごとに50個、サイズごとに30個、外箱単位のみ、といった条件もあります。また、商品本体は少量でも、ロゴ印刷、専用箱、説明書、タグなどの資材には別のMOQが設定されることがあります。

発注前に、希望する色・サイズ・型番と各数量を一覧にし、混載できるか、欠品時に別仕様へ変更してよいかを確認します。合計数量だけを伝えると、到着後にサイズ構成が偏る原因になります。

3.検品基準を「きれいに」ではなく具体化する

販売者と購入者では、不良と判断する基準が違います。「問題がない商品」「きれいな商品」だけでは、検品担当者も合否を統一できません。確認箇所を、数量、色、サイズ、外観、傷、汚れ、縫製、動作、付属品、におい、パッケージ、バーコードなどに分け、写真や数値で伝えます。

抜き取り検品は費用を抑えやすい一方、ロット全体の不良を見落とす可能性があります。新規仕入先、レビューに品質差の指摘がある商品、返品コストが高い商品は、初回だけ全数検品にする方法もあります。サンプルの合格写真を保存すると、次回の基準が明確になります。

4.日本の輸入規制・表示・知的財産を確認する

購入できる商品が、そのまま日本で輸入・販売できるとは限りません。税関は輸出入禁止・規制品目を案内しており、医薬品・化粧品、食品、植物、電気用品、乳幼児用品などは、商品や用途によって許可、届出、検査、表示が必要になる場合があります。コピー商品や他社の商標・キャラクターを無断使用した商品も避ける必要があります。

また、課税価格の合計額が1万円以下なら原則として関税・消費税が免税される案内がありますが、革製品やニット製衣類など一部に例外があります。少額だから必ず無税と決めつけず、販売目的・品目・素材・価格をもとに税関や所管官庁の最新情報を確認してください。

5.試験発注の数量と「合格条件」を決める

小ロット発注の目的は、単に少なく買うことではありません。本発注の前に、品質、梱包、納期、送料、販売反応を測ることです。そのため、最初に「何が確認できれば追加発注するか」を決めます。

  • 不良率が許容範囲内か
  • 実測重量と容積重量が見積もりに近いか
  • 日本到着までの日数に無理がないか
  • 販売価格から手数料・送料・返品予備費を引いて利益が残るか
  • 顧客から多い質問や返品理由を次の仕様へ反映できるか

5個では売れ方を判断できず、100個では失敗時の在庫が大きすぎることもあります。販売期間と想定販売数から、2〜4週間で結果を確認できる数量を一つの目安にし、商品の単価や季節性に合わせて調整します。

検品と梱包を終えた中国輸入商品を出荷する倉庫作業
検品結果、梱包後の重量、出荷記録を残すことで、次回発注の原価と納期を改善しやすくなります。

小ロット仕入れを進める7つの手順

  1. 販売先と顧客を決める:誰が、どの場面で使う商品かを先に整理します。
  2. 候補商品を3〜5点に絞る:価格だけでなく、レビュー、仕様、継続供給も比較します。
  3. 商品URLと希望条件を送る:数量、色、サイズ、納期、検品内容、配送先をまとめます。
  4. 総額見積もりを確認する:商品代以外の費用と、未確定項目を分けて確認します。
  5. サンプルまたは小ロットを発注する:品質、実測重量、梱包、納期を記録します。
  6. 日本で販売テストを行う:販売速度、質問、返品理由、広告費を確認します。
  7. 改善して追加発注する:売れた色・サイズに寄せ、検品基準と梱包を更新します。

よくある失敗と防ぎ方

最安値の店舗だけで決める

同じ写真でも素材や付属品が違うことがあります。価格差の理由を確認し、初回はサンプル写真、実測サイズ、重量、梱包状態を残します。

複数店舗の商品を別々に国際発送する

小口を個別に送ると最低送料が重なります。急ぎでない商品は中国倉庫へ集約し、検品後にまとめて発送すると、費用と管理の両方を整理しやすくなります。

不良が出てから返品条件を確認する

返品期限が短い店舗もあります。中国倉庫への到着後すぐに検品し、証拠写真と数量を揃えて販売者へ連絡できる流れを先に決めます。

売れてから同じ商品が仕入れられない

タオバオの小売店では在庫や仕入先が変わることがあります。継続販売する商品は、再入荷予定、工場情報、1688での代替候補も確認します。

見積もり・相談時に送る情報

商品URL、希望数量、色・サイズ、販売予定国、希望納期、検品項目、ラベルや梱包の希望をお送りください。AllDaigouでは、1688・タオバオの購入、仕入先確認、中国倉庫での検品・梱包、航空便・船便による日本発送まで日本語でご提案します。

無料相談・見積もり

よくある質問

1688は1個から注文できますか?

店舗と商品によります。1個から表示されていても、色・サイズ・梱包単位に条件があるため、商品URLと希望仕様を確認してから判断します。

タオバオと1688の商品を一緒に発送できますか?

同じ中国倉庫へ入庫できれば、複数店舗の商品を検品後にまとめて発送できます。到着日が大きく違う場合は保管期間も確認します。

小ロットでも全数検品は必要ですか?

必須ではありませんが、新規仕入先や返品コストが高い商品は全数検品が有効です。安定したロットは抜き取りへ変更するなど、リスクに合わせます。

航空便と船便はどちらがよいですか?

少量・急ぎ・軽量品は航空便、重量物や数量が多く納期に余裕がある場合は船便が候補です。実重量、容積、希望納期から比較します。

関税がかからない金額なら確認不要ですか?

いいえ。少額免税には例外があり、輸入禁止・規制や販売時の表示義務は金額だけでは決まりません。品目、素材、用途、販売目的で確認してください。

まとめ

1688・タオバオの小ロット仕入れでは、安い商品を探すことより、着地原価、MOQ、検品基準、輸入可否、試験発注の合格条件を支払い前に揃えることが重要です。最初のロットを「売るための在庫」だけでなく「次の発注精度を上げるためのデータ」と考えると、数量を増やす判断がしやすくなります。

執筆・確認:AllDaigou編集部 最終確認:2026年7月19日

公的情報:税関「輸出入禁止・規制品目」東京税関「課税価格の合計額が1万円以下の物品の免税適用」税関「少額輸入貨物の簡易税率」

※本記事は一般的な情報です。個別商品の輸入可否、税額、許可、表示は、税関・所管官庁・専門家へご確認ください。

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